不妊治療 妊娠判定以降は自費?保険適用?

生殖補助医療をおこない、保険適用で治療を受けている方が、妊娠判定以降は自費(全額自己負担)になるというケースがあります
SNSなどで検索してみると、自費の方もいらっしゃれば保険適用の方もいらっしゃるようです
この件について調べてみました


まずはじめにお伝えしたいこと
◎妊娠判定のための妊娠反応検査(尿中・血中 HCG 検査)は保険適用可能である


厚生労働省HP
「不妊治療に関する取組」

 不妊治療の保険適用に関するQ&A(主に医療機関向け)
 ・疑義解釈資料(令和4年8月24日版)
には次のように記載されています

【不妊治療に係る検査】
問1 一般不妊治療又は生殖補助医療を実施している患者に対して、不妊治療に係る妊娠判定のため、妊娠反応検査(尿中・血中 HCG 検査)を実施した場合、当該検査に係る費用は、保険診療として請求可能か。

(答) 一般不妊治療又は生殖補助医療を実施している患者に対して、医師の医学的判断により、通常の妊娠経過を確認するために、当該検査を実施した場合、 一連の診療過程につき、1回に限り算定可能。



『一般不妊治療又は生殖補助医療』とあるため、タイミング法・人工授精・体外受精・顕微授精などの不妊治療をしている場合妊娠判定のための妊娠反応検査(尿中・血中 HCG 検査)は1回に限り保険適用ということです

ただ、自費になっている方もいらっしゃいます
ゆかり堂にお越しの方の中には、この厚生労働省のページを印刷してクリニックの医師に見せた方もいますが自費でした…
患者側は立場としては弱い面もあり、クリニック側から自費と言われたら従うしかありません



●なぜこのようなQ&Aが公表されているのか(推測)

通常妊娠で検査をする場合は自費(全額自己負担)となります

不妊治療をおこなっていない人が、「生理が遅れているから妊娠しているかも」とクリニックを受診して妊娠反応検査をした場合は自費となります
これは、妊婦健診や分娩費用が自費となっていることと同じです

保険診療の対象は、怪我か病気の場合またはそれが疑われる場合とされています
通常妊娠は怪我や病気の状態と認められないため、全額自己負担となり、その負担軽減のために妊婦健診補助券や出産育児一時金があります

ただし、妊娠中でも何かしらの異常や病気などの疑いに対する検査やその治療が必要であれば保険適用になります

このことから、妊娠以降の検査等は自費であるとクリニック側が認識してしまっている可能性もあると考えられます
そのような取り扱いに対して、Q&Aによって厚生労働省の見解を示しているものと考えられます



☆ポイント☆
・妊娠判定のための妊娠反応検査を全額自己負担で請求されるのかどうか、クリニックに確認をすること
・もし全額自己負担になる場合は、厚生労働省HPにあるQ&Aをクリニック(医師)に提示してみていただきたい(クリニック側が把握していない可能性があります)

ただ、ゆかり堂にお越しの方のケースのように、厚生労働省HPのQ&Aをクリニックの医師に見せても自費になるかもしれません(理由は謎ですが…)

本来保険適用になる検査を自費(全額自己負担)で請求されるのはおかしいと思いますが、何かしら他の理由があるのかもしれません
また何かわかった際は、ブログに記載したいと思います


2022年09月22日